いつ起きても不思議ではないM9クラスの大地震!

 政府の地震調査委員会は最新の研究成果をもとに各地の地震の発生確率を予測している。

 2021年1月時点の予測によると、今後30年以内に青森県東方沖から岩手県沖北部にかけてマグニチュード(M)7級の地震が起きる確率は90%以上。

 北海道の根室沖ではM7.8~8.5程度の地震が80%、宮城県沖や茨城県沖、宮崎県の日向灘などでもM7級が70~90%の高い確率となっている。

 特に大きな被害が想定されるのが、静岡県の駿河湾から日向灘にかけての南海トラフ沿いで起きる巨大地震だ。

 地震調査委は、M8~9級の地震が今後30年以内に70~80%の確率で発生すると予測している。

 南海トラフには東海・東南海・南海の3つの震源域があり、1944年に昭和東南海地震、46年に昭和南海地震が発生した。隣接する震源域が連動して大きな地震が起きた例もある。

 政府の中央防災会議の被害想定によると、3つの震源域が連動したケースでは、関東から沖縄にかけての沿岸部を津波が襲い、高知県土佐清水市や黒潮町では高さが最大34メートルに達する。

 2019年公表の試算では、死者・行方不明者は約23万1000人、建物などの被害は約209万4000棟、建物や資産の直接被害額は171兆6000億円とされている。

 一方、南関東を震源とする「首都直下地震」では、木造民家が密集する住宅街での大規模火災が懸念される。

 中央防災会議の被害想定によると、都心南部を震源とするM7.3の地震で最悪の場合、住宅約61万棟が全壊・焼失し、約2万3000人が犠牲となる。

 経済被害は直接被害が47兆円。生産・サービス低下などの間接被害も含めると95兆円と見込まれている。

 南関東の地下には海側の2つのプレートが複雑に沈み込んでおり、首都直下地震の発生パターンは様々だ。

 その一つとなる相模トラフ沿いのM7程度の地震について、地震調査委は30年以内の発生確率を70%程度とする。

 地震にはプレートの境界で発生する「海溝型地震」のほかに、内陸部の活断層などを震源とする「活断層型地震」もある。

 海溝型と比べると規模は比較的小さいが、震源が浅い場合は局地的に大きな被害をもたらす可能性がある。  (以上 日経)

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 2011年3月11日に東日本大震災が起きた際にも東大地震研などの専門家は警告した。

 「日本列島は数百年、数千年に一度の活動期に入っている。今後30年以内にM9クラスの大地震が起きる可能性が強い」

 あれから間もなく10年だ。そうすると20年以内に起きる可能性があると言うわけだ。

 最近日本各地で頻繁に地震が起きている。9日朝も、宮城県沖で震度4の地震があった。

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